電圧降下計算ツール|単相2線式・単相3線式・三相3線式を自動計算【無料】
この計算ツールは「466回」利用されています。
電圧降下を無料で自動計算できるWebツールです。単相2線式・単相3線式・三相3線式の3方式に対応し、配線長・電流・導体断面積(mm²)を入力するだけで電圧降下値と降下率を即時に算出します。電気工事士の現場確認、FA設計の配電盤・モーター動力配線設計、住宅・店舗の幹線サイズ検討など、実務でそのまま使える計算ツールです。会員登録は不要、ブラウザのブックマーク登録推奨です。
🔌 電圧降下計算ツール
※1 導体抵抗は、JIS C 3001に基づく標準軟銅(導電率97%)として、17.8Ω・mm²/kmで算出しています。
※2 この計算結果はあくまで参考値です。保証するものではございません。実際の施工・設計においては必ず専門家の確認を行ってください。
電圧降下の計算式と使い方
本ツールで使用している電圧降下の計算式は、配線方式ごとに以下の通りです。A は導体断面積(mm²)、L は配線長(m)、I は電流(A)です。
- 単相2線式:e = 35.6 × L × I /(1000 × A)
- 単相3線式:e = 17.8 × L × I /(1000 × A)(中性線基準・大地間電圧)
- 三相3線式:e = 30.8 × L × I /(1000 × A)(線間電圧)
計算例:単相2線式で配線長30m、電流15A、導体断面積1.25mm² の場合、
e = 35.6 × 30 × 15 /(1000 × 1.25)= 約 12.8V となります。
電圧降下率(%)は「電圧降下値 ÷ 公称電圧 × 100」で算出します。例えば100V回路で電圧降下12.8Vなら降下率は12.8%、これは一般的な許容範囲(電圧の2〜3%以内が目安)を大きく超えていることが分かります。
※許容される電圧降下率は、用途や法令・社内基準によって扱いが異なります。本ツールの結果はあくまで設計初期検討用の参考値として活用してください。
電圧降下が大きいときの対策
計算結果の電圧降下率が大きい場合、設計段階で次のような対策を検討します。
- 電線サイズ(導体断面積)を上げる:もっとも基本的かつ確実な対策。1サイズ太くすることで電圧降下は概ね反比例して小さくなります。
- 配線距離を短くする:分電盤の配置を見直し、負荷までの距離を物理的に詰める方法。
- 電圧を昇圧する:単相100Vから単相200V、あるいは三相200Vへ変更することで、同じ電力を半分以下の電流で送れます。
- 並列配線で実効断面積を増やす:既設配線にもう1回路追加して並列にする方法(施工側との合意・規格確認が前提)。
特に「電線サイズの見直し」は最も着手しやすい対策です。本ツールで現状の電圧降下を把握したうえで、ページ下部の汎用電線リンクからサイズ別の市販ケーブルを確認できます。
よくある質問(FAQ)
Q1. 電圧降下は何%までなら問題ありませんか?
A. 一般的には公称電圧の2〜3%以内が目安とされています。ただし配線方式・配線距離・用途(幹線か分岐回路か)によって基準が変わるため、設計時は最新の内線規程や社内設計基準を確認してください。
Q2. 単相3線式と三相3線式で計算式が違うのはなぜですか?
A. 単相3線式は中性線を基準とした大地間電圧(100V側)で計算するのに対し、三相3線式は線間電圧(200V側)で計算し、3相の位相差を加味した√3の係数が式に組み込まれているためです。これにより同じL・I・Aでも電圧降下値が変わります。
Q3. 計算結果と実測値がズレるのはなぜですか?
A. 主な要因は次の3つです。①温度上昇による導体抵抗の増加、②端子接続部での接触抵抗、③配線経路の曲がり・余長による実効長の増加。本ツールは標準軟銅(導電率97%・常温)を前提としているため、現場条件によっては実測値の方が大きく出ることがあります。
関連記事
計算結果を見て気になった場合
電圧降下が大きい場合、
電線サイズを見直すことで改善できるケースがあります。
実際の現場では、以下のような汎用電線がよく使われています。
※以下にはPR(広告)リンクが含まれます。
✔ 配線距離が長く、電圧降下が気になる場合(KIV 系・電気機器配線用)
サイズアップで電圧降下を抑えたい場合は フジクラ KIV 切り売り(電気機器内配線用ビニル絶縁電線) のような切り売り対応の KIV 電線が便利です。
✔ 一般的な制御配線・短距離配線の場合(IV 1.6mm 単線)
制御盤内の短距離配線で扱いやすいのが IV 1.6mm 単線(切り売り) です。色違い(赤・黒・白・緑)も揃っていて、相回路や接地識別に使えます。
